モーターショー2026最終結果132,951台、BYD首位・トヨタ2位。前年比71.8%増の衝撃

バンコク・モーターショー2026（第47回）の最終予約台数が確定した。14日間の総予約は132,951台。前年の77,379台から55,572台増、71.8%の大幅増となった。

ブランド別ランキング — BYD首位、トヨタが2位で踏ん張る

*2025年はDEEPAL単独の数字

2025年はBYDが9,819台でトヨタ（9,615台）を僅差で抜いて初の首位だった。2026年はその差が1,600台に広がった。一方でトヨタも64%増の15,750台と大幅に伸ばしており、単純に「日本勢が負けた」とは言えない。全体のパイが71.8%拡大した中で、トヨタはしっかりシェアを維持している。

グループ別で見ると景色が変わる

中国メーカーは1つの親会社が複数のサブブランドを展開する「多ブランド戦略」を取っている。グループ単位で集計すると順位が入れ替わる。

CHERYグループが22,597台で全体首位。OMODA & JAECOOという2年前には無名だったブランドが15,088台を叩き出したのが大きい。BYDグループが2位、トヨタグループが3位で日本勢最上位。グループ4〜6位は中国勢が占める。

ただし「中国勢が圧倒」という表現には注意が必要だ。トヨタは単独ブランドで15,750台を売っており、これはGEELYグループ全体（12,719台）やCHANGANグループ全体（10,008台）より多い。中国勢の強みは「数で攻める」戦略にある。

日本勢の現在地 — 撤退と反撃

数字の裏で、日本メーカーのタイ戦略は二極化している。

撤退側では、スバルがバンコク工場を閉鎖、スズキもラヨーン工場の閉鎖を発表。ホンダは生産能力を半減させ、日産はタイ国内2工場のうち1つを閉じた。中国EVの価格攻勢に耐えられない構造だ。ACFTA（ASEAN中国自由貿易協定）による関税ゼロと、タイ政府のEV補助金が、中国勢に7〜50%の価格優位を与えている。

一方で反撃の動きもある。トヨタはタイ製造の電動ハイラックス「Travo EV」を2026年に発売開始した。BYDのSharkに対抗するピックアップEVで、タイから東南アジア・マレーシアへの輸出も始まっている。トヨタは2027年までに世界で10車種のEVを投入する計画で、タイを東南アジアのEV生産拠点に位置づけている。

マツダは初のEV「6e」が今回のモーターショーで3,062台を記録し、EV戦略の第一歩を踏み出した。いすゞとトヨタ・ホンダはハイブリッドとEVの二刀流でタイ市場に残る戦略だ。

132,951台が示すもの

前年比71.8%増は異常な数字だ。景気回復だけでは説明がつかない。ディーゼルが50バーツを突破する燃料危機が、「次の車はEV」という判断を一気に後押しした。予約の約60%がBEVという数字がそれを裏付ける。

テスラは予約台数を非公表。欧州勢ではメルセデス・ベンツが2,111台、BMW1,001台と控えめだった。

タイの自動車市場は「日本車の牙城」から「中国EVとの共存」へ移行している。ただし日本勢が完全に退場したわけではない。トヨタの15,750台は、この市場にまだ戦う余地があることを示している。問題は、その余地がいつまで続くかだ。