Honda e:N2がタイで142.9万バーツで発売 日本メーカーのEV反撃

ホンダの2番目の純電気自動車「Honda e:N2」が、タイで142.9万バーツから発売された。ホンダがバンコク・モーターショー2026に合わせて発表した日本メーカーのEVとしては本格的な価格帯への参入となる。

Honda e:N2の概要

Honda e:N2はミドルサイズのSUVで、全電動の駆動系を搭載する。タイでの価格は1,429,000バーツ（約615万円）からで、日本メーカーのEVとしては競争力のある価格帯だ。ホンダはアジア太平洋市場向けにe:N2を投入し、タイをその主要市場と位置づけている。

e:N2はe:Nシリーズの第2弾にあたる。バッテリー容量や航続距離などの詳細スペックについては、ホンダのタイ向け公式発表を参照する形となる。

タイのEV市場における日系の競争力

BYDなど中国系ブランドが40万〜80万バーツの価格帯を占拠する中、日系ブランドのEVは相対的に高価格になりやすかった。Honda e:N2の142.9万バーツは、ミドルサイズEVとしては中国系と比較して高めの設定だが、ブランド信頼性とアフターサービス体制を強みとして訴求する。

トヨタはbZ4X（約200万バーツ）、日産はリーフを展開しており、ホンダはe:N1に続くe:N2で存在感を示した。日系メーカーは品質・耐久性・サービスネットワークでの差別化を図りながら、EV移行に対応しようとしている。

「電動化の反撃」の背景

タイの自動車市場は、2025年以降、中国系EVブランドの急成長で日系メーカーがシェアを奪われる構図が鮮明になっていた。タイ全体の乗用車販売で中国系が占める割合が急増し、ホンダ・トヨタ・日産などは戦略の転換を迫られた。

Honda e:N2の投入は「日系もEVに本格参入する」というメッセージを市場に示すものだ。ただし量産効率やコスト面では中国メーカーに対抗するのが難しい部分もあり、価格訴求だけでなく品質・信頼・サービスの総合力での勝負が求められる。

タイの電動化政策との関係

タイ政府の「30@30」政策は、2030年までにEV生産比率30%を目標とする。外資系メーカーに対してはEV生産・輸出のための奨励措置（BOI恩典など）を提供しており、ホンダも現地生産・輸出を視野に入れた事業展開を進めている。

e:N2がタイ市場でどれだけの販売台数を確保できるかは、ホンダの今後のEV戦略を占う試金石となる。タイでのプレゼンスを維持しながら、電動化への本格移行を進めるホンダの動向が注目される。