即席麺「ママー」の製造元ユニアレ・グループの幹部は、上院議員による「ママー値上げ」報道を否定した。「値上げの話は全く知らない。国会で勝手に話が出ただけだ」と述べた。
この発言は、上院議員が「即席麺が値上げされる」として国民に自給自足を勧めたことへの反応だ。上院での発言が独り歩きし、ママーの値上げが既定路線であるかのように報じられたことに、メーカー側が不快感を示した形だ。
ママーはタイの「国民食」と呼ばれる存在で、1パック6バーツ（約20円）。日本のカップ麺が200円前後であることを考えると、その安さは驚異的だ。タイの最低賃金労働者（日給400バーツ）にとって、ママーは1食あたりの費用を10バーツ以下に抑えられる重要な食品だ。
タイでは食品の値上げは政治問題に直結する。商務省は59品目の価格統制に加え、さらに12品目の追加を検討中だが、ママーは「まだ対象外」としている。メーカーが値上げを否定した以上、少なくとも当面は現行価格が維持される見通しだ。
日本では即席麺（カップヌードル等）が2022年以降に相次いで値上げされ、消費者は受け入れている。タイでは数バーツの値上げでも大きな反発が起きるため、メーカーと政府の間で慎重な調整が続いている。