タイの大手証券会社エーシア・プラスが、米国とイランの紛争長期化を見据え、投資家に対しポートフォリオの現金比率を30〜50%に引き上げるよう推奨した。原油価格が1バレル150ドルに達する可能性も指摘している。
エーシア・プラスは、トランプ大統領が攻撃の期限をさらに10日間延長したことを受け、紛争の早期終結は見込めないとの見方を示した。ホルムズ海峡の緊張が続けば原油の供給リスクは高まり続け、WTI原油は現在の99ドル台から150ドルまで上昇する可能性があるという。
紛争の長期化局面でも株価が堅調と見込まれる9銘柄も提示した。食肉大手のTFGとGFPT、石油精製のSPRCとBCP、資源のBANPUとPTTEP、食品のCPF、石油小売のOR、石油化学のIVLだ。エネルギー関連と食品関連が中心で、燃料高と食品価格上昇の恩恵を受ける銘柄が並ぶ。
現金30〜50%という推奨は異例の高さだ。通常の相場環境では現金比率は10〜20%が一般的で、半分近くを現金で持てという助言は「嵐に備えよ」というメッセージにほかならない。
タイのSET指数は燃料危機の影響でエネルギー株が買われる一方、消費関連株には売り圧力がかかっている。個人投資家は、専門家の助言も参考にしつつ、自身のリスク許容度に応じた判断が求められる。