3月27日、アジアの主要株式市場が軒並み下落して取引を開始した。前日のウォール街の急落（ダウ-469ポイント、Nasdaq-2.38%）が波及した。
| 市場 | 始値 | 変動 |
|---|---|---|
| 日経平均（日本） | 53,239.59 | -364.06 (-0.68%) |
| 恒生指数（香港） | 24,768.66 | -87.77 (-0.35%) |
| 上海総合（中国） | 3,852.09 | -36.99 (-0.95%) |
| KOSPI（韓国） | — | -3% |
| S&P/ASX200（豪州） | — | -0.42% |
下落の主因は中東紛争の長期化への懸念だ。トランプ大統領がイランへのエネルギー施設攻撃を4月6日まで延期し、タンカー10隻のホルムズ海峡通過を「贈り物」と表現したが、米国とイランの発信するメッセージは矛盾しており、市場は停戦の見通しに確信を持てていない。
原油高とインフレ懸念がアジア通貨の下落も引き起こしている。タイバーツは32.98バーツ/ドルまで下落し、SET指数も続落が予想される。
韓国のKOSPIが-3%と最も大きく下落。輸出依存度の高いアジアの新興国市場が、エネルギーコストの上昇と世界的なリスクオフで打撃を受けている。