中東情勢による燃料危機はタイの農業にも直撃している。タイ最南端ヤラー県ベトン郡のドリアン農園では、灌漑用ディーゼルポンプをソーラー発電式に切り替える動きが広がり始めた。
ベトン郡はマレーシア国境に接する山間地で、良質なドリアンの産地として知られる。農園の灌漑にはディーゼル式の水中ポンプが不可欠だが、ディーゼルが1週間で34%急騰したことで運転コストが跳ね上がった。
ある農園主は太陽光パネルと蓄電池を組み合わせた灌漑システムに切り替え、「ディーゼル代が月3万バーツ（約15万円）浮いた」と語る。初期投資（パネル+蓄電池+ポンプ）は約20万バーツ前後で、7か月で回収できる計算だ。
タイの農業は灌漑ポンプ、トラクター、収穫後の乾燥機など多くの工程でディーゼルに依存している。燃料危機をきっかけに、自宅ソーラーパネルの設置体験が注目を集めるなど、再生可能エネルギーへの関心が急速に高まっている。
農業セクターでのソーラー導入は、燃料費削減だけでなく「天候に左右されるが燃料価格には左右されない」安定経営の基盤にもなる。ベトン郡の事例は、危機を契機にした構造転換のモデルケースだ。
